中国でデジカメ調査、所有はソニーとキヤノンで過半

中国でデジカメ調査、所有はソニーとキヤノンで過半
中国に特化したシンクタンクのサーチナ総合研究所が、中国消費者のデジタルカメラに対する意識調査を実施した。北京市、上海市、広東省を中心とする中国のモニター１５００人から有効回答を得た。期間は９月１３?２０日。 　デジカメ所有率は８５％。複数台所有する消費者は、北京市と上海市でそれぞれ全体の２割以上に上った。所有しているタイプは７割が通常のデジカメ。一眼レフデジカメは８％が持ち、特に５０代以上の高所得者で所有率が高い。 　メーカー別ではソニーが３割でトップ。これにキヤノンが２２％で続く。この２社で全体の過半数を占める結果となった。他のＩＴ（情報技術）製品では健闘している中国ブランドも、デジカメでは不振が続き、「レノボ」でさえ１．９％と低迷している。 　デジカメの購入時期は、２００５年が４２％でもっとも多く、以下０４年（２６％）、０３年（９％）となっている。また、１８％が今年になって購入したという。今回調査の購入意向を見ても、依然、購買意欲が衰えていない結果となった。FujiSankei Business i. 2006/11/7
posted by masahiro @ 10:16 午前