病院を退院したら…支援体制を確認 在宅療養万全に

退院が決まったら、まず主治医や看護師に、在宅での療養が可能かどうかを相談します。退院支援室など、病院の相談室も助けになります。医療ソーシャルワーカーや看護師が、あなたが住む地域の在宅療養支援診療所や訪問看護ステーション、訪問介護事業所などを紹介してくれます。かかりつけ医も良い相談相手になります。

　家庭の事情や医療面の不安で自宅に帰ることができない場合は、特別養護老人ホーム（特養）や老人保健施設（老健）、有料老人ホーム、グループホーム、長期入院者のための療養病床などが選択肢になります。

　特養や有料老人ホーム、グループホームは「ついの住み家」、老健は在宅を目指すための「中間施設」と位置づけられています。「社会的入院」の温床とされる療養病床は、２０１２年度までに大幅に削減されます。

　介護保険の申請も必要です。要介護になると、居宅介護支援事業所のケアマネジャーがケアプランを作成、訪問介護や訪問看護、通所介護など、在宅でのケアに必要なサービスを調整します。

　審査の結果、要介護と認められない人は、介護保険のサービスを使えません。末期がん患者などの訪問看護は医療保険の対象になります。

　退院前には、自宅に泊まり、ベッドの場所や室内の段差など、療養生活の環境をチェックしましょう。場合によっては、室内のリフォームが必要かもしれません。容体が悪化した場合に緊急入院する病院の確保や、診療所、訪問看護ステーションが２４時間体制になっているかの確認も欠かせません。

読売新聞 - 2006/12/28

posted by masahiro @ 12:21 午後