2006/12/30

病院を退院したら…支援体制を確認 在宅療養万全に

退院が決まったら、まず主治医や看護師に、在宅での療養が可能かどうかを相談します。退院支援室など、病院の相談室も助けになります。医療ソーシャルワーカーや看護師が、あなたが住む地域の在宅療養支援診療所や訪問看護ステーション、訪問介護事業所などを紹介してくれます。かかりつけ医も良い相談相手になります。

 家庭の事情や医療面の不安で自宅に帰ることができない場合は、特別養護老人ホーム(特養)や老人保健施設(老健)、有料老人ホーム、グループホーム、長期入院者のための療養病床などが選択肢になります。

 特養や有料老人ホーム、グループホームは「ついの住み家」、老健は在宅を目指すための「中間施設」と位置づけられています。「社会的入院」の温床とされる療養病床は、2012年度までに大幅に削減されます。

 介護保険の申請も必要です。要介護になると、居宅介護支援事業所のケアマネジャーがケアプランを作成、訪問介護や訪問看護、通所介護など、在宅でのケアに必要なサービスを調整します。

 審査の結果、要介護と認められない人は、介護保険のサービスを使えません。末期がん患者などの訪問看護は医療保険の対象になります。

 退院前には、自宅に泊まり、ベッドの場所や室内の段差など、療養生活の環境をチェックしましょう。場合によっては、室内のリフォームが必要かもしれません。容体が悪化した場合に緊急入院する病院の確保や、診療所、訪問看護ステーションが24時間体制になっているかの確認も欠かせません。

読売新聞 - 2006/12/28

posted by masahiro @ 12:21 午後

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